2015年11月27日

CO2/大気・温室効果ガスに占める位置

【大気の組成】
・CO2は水蒸気の0.8%弱〜3%程度。
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【温室効果の寄与】
・CO2の寄与は同面積当り、水蒸気+雲の30%程度。
温暖化-温室効果寄与.png

・実体量を考えて気温に換算すると、CO2の寄与はさらに遥かに小さい。
温暖化-温室効果寄与_2.png
The futility of trying to limit CO2 emissions, February 24, 2011
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2015年11月26日

気温/寒冷化→温暖化への切り替わり

・現在につながる温暖化の始まりは、マウンダー極小期(1645〜1715年)の終末からとみなしうる。
・その後にダルトン極小期(1790〜1820年)があったが、マウンダー期ほどの気温低下ではなかった。

温暖化-気温長期.png
Climate Change: Back to the Future, 6 June 2012

温暖化-英気温再現.jpg
The long, slow thaw? December 1, 2011
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2015年11月25日

太陽/気温との相関関係

○1950年ごろ以降は太陽活動の「極大期」として位置づけられる。
○ここ10数年は太陽活動も気温上昇も停滞の傾向。
○気温上昇の始まりを最も遡れば1700年前後のマウンダー極小期の終わりごろ(産業革命はその約150年後)。

温暖化-太陽vs気温.jpg
・Total Solar Irradiance:全太陽放射照度(TSI)
・Global Mean (Temperature):全球平均気温
・Corrected Effective Temperature:修正有効温度(CET)
・Low-Frequency Component:低周波成分
New paper finds remarkable correlation between solar activity and the longest temperature record, spanning 350 years, May 17, 2013


Using data to attribute episodes of warming and cooling in instrumental records, February 5, 2013

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2015年11月24日

記事/次の寒冷期は200〜250年ほど続く可能性−太陽活動の200年周期による

○ ロシアのサンクトペテルブルクにあるプルコボ天文台の科学者らは、太陽の放射熱は200年周期で弱まると考えている。
○ 寒冷期は地球気温を数度下げる可能性がある。
○ 前回の寒冷期は、1650〜1850年に続いた「小氷期」。
○ 次の太陽活動の低下期は2030〜2040年頃に始まる可能性がある。
The next big freeze could last 250 years: Experts say Sun's activity wanes every 200 years - and the next 'cooling period' is due by 2040, 30 April 2013

【参考】
From Russia - with Cold, May 01 2013
Dr Habibullo Abdussamatov joins Principia Scientific International, Apr 26 2013

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Measure temporary variations of shape and diameter of the Sun, as well as fine structure and dynamics of the granulation on the Service module of the Russian segment of the International Space Station, 12.04.2009

温暖化-太陽活動_3.jpg


Russian Scientists say period of global cooling ahead due to changes in the sun, April 29, 2013

温暖化-太陽活動_1.png

Emissions debate heats up while experts warn of a coming ice age, May 04, 2013
Russian Scientists: Global Cooling on Horizon, May 01, 2013
There'll be 200 to 250 years of global cooling just ahead, April 30, 2013
Why changes in solar activity don’t mean a ‘mini ice age’ is on the way, 30 Apr 2013

Cooling in the Arctic: what to expect?  22 April, 2013日本語
Down to minus 45, April 22, 2013
Prof Warns Mini Ice Age has Started, 31. 03. 13.
Two Russian scientists predict the beginning of the “Ice Age”  Feb 9, 2013日本語
日本の学者:太陽の4重極構造化で地球が寒冷化, 15.05.2012
Is global warming cancelled?  28 March 2012日本語
When worlds collide, 29 February 2012
Ice Age: back to 18th century?  21 February 2012日本語
Putin worries about 'global cooling' Jan. 12, 2010 / Putin to cope with “global cooling” January 12, 2010 / Putin Worried About Global Cooling, January 13th, 2010日本語
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2015年11月19日

記事/任意団体が豪政府にIPCC関連資金の停止を要求

任意団体のカーボンセンス連合が10月2日、オーストラリア政府に対し、気候変動政府間パネル(IPCC)には「情報提供も代表団も資金も無用」と主張し、その活動に係わる資金の無駄遣いをやめるよう求めた。
カーボンセンスのビブ・フォーブズ会長は、IPCCによる理論と気候モデルの度重なる破綻は資金を公共基盤の災害対策に回すほうが良いことを示しており、「我々はIPCCが係わる事柄にお金を費やしすぎている」と指摘した。
引用:
・科学の論争は終わりである。彼らは敗北した。
・IPCCは数十年前に、地球の温度は大気中に0.04%しかない僅かな二酸化炭素によって制御されているという理論を提案した。
・この理論は少なくとも73種類のコンピュータモデルによる予測で使われた。
・30年にわたる観測結果は予測が全て誤りであることを証明してきた。
・それゆえIPCCの理論は誤っている。それが科学の営みというものである。
・こうして騒がせ屋たちは理論の破綻と活動資金の枯渇に直面し、ことを政争に貶めてきた。
・IPCCが全く大げさな政治的会議を経て先週公表した第5次評価報告書の要約文書は、コンセンサスによって生み出された政治文書である。各国政府の意向を受けた官僚からなる顔の見えない委員会によって交渉が行なわれ、彼らのほとんどは国際的な徴税と統制を要する継続的問題の存在を証明することで既得権益を得る者たちである。
・コンセンサスというものは政治の道具である。世論が気候に関する次の政争の場となる。
・彼らは再び敗北するだろう。見込みのないことへの資金の無駄遣いをやめる時である。
Call to de-fund the UN IPPC climate change team,  October 2, 2013

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2015年11月18日

記事/最新の気候モデルは良くなるどころか悪くなっている?

最新世代の気候モデルは旧世代に比べ、平均地表気温や、温暖化による月平均気温の異常発生頻度を予測する精度が上がらず、むしろ下げてしまっているらしい。

問題を指摘した研究者によると、精度が下がっている理由は、北極の海氷変動について観測に合うようにモデルで再現しようとすると、それ以外の地域における温暖化の速度が観測とモデルとで著しくかつ広範に食い違ってしまうためと考えられるという。

北極についての模擬計算が改善されること自体、それはそれで良いのだろうが、そのために残りの地域についての模擬精度が犠牲にされるというのは、何ともはやな話である。

New paper finds remarkable correlation between solar activity and the longest temperature record, spanning 350 years, May 17, 2013


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2015年11月17日

記事/気候モデルの「癖直し」

地球循環モデルも地域循環モデルも、近年の大きな進歩にもかかわらず依然として、実行結果に現れる「偏向」(癖)というものに悩まされており、その偏向の程度は、特に気候変動影響の研究においてモデル実行結果を直接には利用できないほどにしている。

この偏向問題への対処として、「偏向矯正」(癖直し)という方法が知られている。これは、モデルの実行結果が観測に沿うよう、モデル実行の後において結果を矯正するというもので、気候変動影響研究では標準的に踏まれる手順となっている。

しかし、最新の偏向矯正法について関連する仮定や影響を検討してみると、偏向矯正の妥当性や循環モデル実行結果の偏向性の扱いについて次のことが言える。

(1) 偏向矯正法は、時空場の調和、変量間の関係性を変えるとともに保存則を侵害することによって、循環モデルの利点をしばしば損ねている。

(2) 現行の偏向矯正法はフィードバック機構を大きく無視している。

(3) 気候変動条件の下で、偏向矯正が時間不変であるのかどうか不明確である。

(4) 偏向矯正法を適用することによって確かに、過去再現における気候モデル実行結果と観測との合致の程度は高まり、したがって模擬計算と予測の不確実範囲が狭められもする。

(5) しかし、これはしばしば物理学的な正当性が十分でないままに行なわれている上、こうした手品的な操作(巧妙なごまかし)があることは大抵の場合、結果の最終的な利用者や意思決定者に透明性をもって伝えられていない。

Biases in the Output of Global and Regional Circulation Models, 9 April 2013


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2015年11月16日

記事/地球温暖化の「椿事」

地球温暖化の終末に向かう途上でおかしなことが起きた。まず、気温の上昇が止まっており、これは環境派と思しき専門家たちの予想に反している。次に、石油・天然ガス掘削は気候変動狂信者たちの反対に遭っているが、実はその増加が米国のCO2排出量の削減に役立っている。

環境警鐘者たちは間違いが証明されたことに安堵すべきだが、そうした態度を取るかは疑わしい。それでも一部の地球温暖化主唱者はここへきて、温暖化傾向は1990年代末ごろから、CO2排出量が増加したにもかかわらず鈍っていることを認めている。気候変動信者が主張する因果関係は疑問視されている。

最新のデータによれば、革命的な水圧破砕技術はCO2排出削減を求める人々に配当をもたらしている。発電所は、天然ガス生産の増加とそれに伴う価格低下とによって、石炭から汚染の少ない天然ガスへの転換が進んでいる。その結果、米国エネルギー情報局(EIA)によると、米国のCO2排出量は2005年から2012年にかけて12%減少した上、その排出量は1994年以来の最低水準にある。

このことは環境派たちを実際に動揺させるだろう。このような形でCO2排出が減るとは思われていなかったのである。

温室効果ガスの排出を制限する目的で1990年代後半に取り決められた京都議定書は、地球温暖化への万能薬とされ、多くの左派たちがともかく嫌う米国的な商業・生活様式を打ちのめすための手近な道具となった。この議定書は工業国に対して、1990年水準未満への排出削減を2012年までに実施するよう求めたもので、大半の米国民にとっては日々の生活を苛酷に変えることを要求されるものであった。米国ではこうした点も一因となって、議定書を批准することはついぞなかった(連邦上院は95対0で批准を阻止)。

エネルギー生産者はその後、水圧破砕による爆発的な生産増大に沸いた。米国の石油生産は2012年に、1日当り80万バレル超の増加となった。国際エネルギー機関(IEA)の予測では、米国は2017年ごろまでに世界最大の産油国であるサウジアラビアを抜き、2030年までにはエネルギーの自立を果たして石油の純輸出国になるとされている。石油・天然ガス生産の増加は、発電における天然ガスへの転換も後押しする。

京都議定書による制限は、中国などの「発展途上」国は特別に免除された。そのため中国は2002年に、経済拡大を続けながら議定書を批准した。米国エネルギー省(DOE)の報告によると、2005年から2011年までの米国の年間排出量は5億900万トン減少したのに対し、中国は32億トンも増加させている。

簡単に言えば、2005年から2011年までに世界のCO2排出量は15%増加したが、そのほとんどが中国のような議定書批准国によるものである。温暖化狂信者にとってこれは困ったことである。気温は上がっておらず、彼らが温暖化の原因を間違えていることを示している。さらに、仮にCO2排出と温暖化の因果関係が正しいとしても、その排出を削減するための最良策についても間違えてしまっていた。

現代社会を馬車時代の日々に引き戻すような圧制的な取り決めではなく、環境派はエネルギー生産拡大を推進していくべきであったことは今や明白である。しかしそれでも、CO2排出による環境影響を心配する環境派にとってもいくらか良いニュースはある。中国政府が最近、ロイヤルダッチシェル社を中国石油天然気集団との協業先とし、井戸掘削と水圧破砕技術の国内導入を進めることとしたのである。

米国のCO2排出を間接的に減らした生産技術は、中国においても間接的に削減させる可能性がある。

Funny thing happened on the way to global warming, May 4, 2013
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